テレワーク導入で働き方はどうかわるのか？
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新型コロナウイルスの感染拡大で日本の企業でもテレワークを導入することが多くなり、緊急事態宣言の解除後でもテレワークを継続的に活用するようにもなってきました。
今までは、自宅での仕事というと「大丈夫なの？」「しっかりした仕事をしていないのでは？」というイメージが強く、特に年配の世代には「働く＝出勤・時間勤務」という考えが多くありました。
ですが、国からのテレワークの推薦などにより自宅での仕事が認知され、今では在宅勤務（テレワーク）の働き方のイメージが変わってきました。
今回は、そんなテレワークをしている世間での反応の変化や今後の働き方がどうなるのかを、体験談と個人的な予想を含めてご説明していきます。
- 今までの在宅勤務（テレワーク）の印象とは？
- 現在での在宅勤務（テレワーク）の印象は？どのように変化した？
- テレワークにより企業や労働者のメリットは？
- テレワークによる今後の働き方の変化
- 新しい試みにはデメリットがつきもの
今までの在宅勤務（テレワーク）の印象とは？
私は、2年前からテレワークをしており、第一子の出産時期に合わせて自宅で仕事をするように会社に提案もしてきました。その結果、会社でテレワークを認めてもらいました。
ですが、新型コロナウイルスが流行するまでは、世間でのイメージは「大丈夫なの？」「しっかりした仕事をしていないのでは？」という考えが多く、自宅で仕事をしていると話すだけで相手の顔色は曇っているリアクションが多かったです。
特に私たちの親世代や年配者には「働く＝出勤・時間勤務」という考えが強く、「在宅勤務＝内職・パート」というイメージが多かったみたいです。
こういった考えや風潮もあり、私も自宅で仕事をしていても「なんの仕事をしているの？」という質問に対しては在宅勤務（テレワーク）などということは言わずに職種だけを伝えることが多かったです。
現在での在宅勤務（テレワーク）の印象は？どのように変化した？
新型コロナウイルスの流行や緊急事態宣言が原因でテレワークの認知度が上がったという事実はあまり良い気はしませんが、それでもテレワークとはどういう働き方かなどが世代に関係なく理解されるようになり、働きやすくもなりました。
今までは「働く＝出勤・時間勤務」や「在宅勤務＝内職・パート」というイメージから「在宅勤務＝安全な働き方」や「在宅勤務＝大手企業も導入している」というイメージに変わってきています。
特に私たちの親世代や年配者にはテレワークという働き方を理解してもらいやすくもなりました。平日に自宅にいても、近所の方々に「お仕事は何をされてるの？」と聞かれても「テレワークで自宅で働いてます」と答えても「安心でいいですね」と笑顔で返事を頂くことが増えました。
また、自宅での勤務になるため通勤時間の削減もでき、子育て世代では家庭や育児にも参加しやすくなり、子どもとの距離も近いものにもなっていると思います。
テレワークにより企業や労働者のメリットは？
業種にもよりますが、テレワークには企業と労働者の双方にメリットがあります。
企業側のメリット
- オフィスなどの縮小化により固定費の軽減
- 電気代などの光熱費の軽減
- IT化による業務管理の労力減少
- 雇用形態を選択でき人件費の軽減
文章にすると難しく思いますが、要するに企業は今までかかっていた経費や人件費などを削減できます。また、雇用形態も複数選択できるたり、住んでいる場所や通勤時間を考慮しなくても優秀な人材を雇うことができます。
例えば、沖縄で会社をしていても北海道の人を雇うこともできるようになるということです。
労働者のメリット
- 通勤時間などの不必要な時間を軽減
- 子どもや家族との時間を増やすことができる
- 勤務時間での評価ではなく結果や成果での評価が多くなる
- 雇用形態を選択・変更できる（企業による）
労働者のメリットの大半を占めているのが時間の有効活用になります。
通勤時間や勤務時間など今まで時間で縛られていたものが、結果や成果によって評価が大きく変わるため、効率良く業務をすることで時間の短縮をすることができるようにもなります。
また、仕事と家庭（プライベート）を時間で区切ることなく働くことが可能になるので、子どもの成長や家庭環境に合わせて仕事をすることができます。
また、雇用形態も企業によっては変更することもできるため、ご家庭・自分に合った働き方を選択することも可能です。
テレワークによる今後の働き方の変化
このままテレワークの働き方がもっと浸透し認知度が上がれば、様々なことが変わってくると思います。
ここからは私の考えになりますが、テレワークという働き方が多くなると雇用形態も変わってくると思います。基本的には、営業職でなくても成果報酬制が多くなり、時間勤務から結果・成果で給料が支払われるようにもなってくると思います。
また、今の時代は大手企業であっても倒産やリストラの可能性は高く、いつ職がなくなるかわからない時代でもあります。
そういった不安が多い時代でも1社だけに属することなく複数の企業に属することもできるようになると考えています。
そうすることで、企業の倒産やリストラのリスクを軽減することができるようにもなります。また、景気が悪い時期では給料のカットや昇給がしない環境でも、複数の企業から報酬を得ることができるため安定した収入を得れるようになるかもしれません。
私は起業を考えている方にも、リスクの軽減や成長の手助けにもなると考えています。自分で起業しながらも他の企業に属していると安定した報酬を得ることで起業するハードルも下がります。
また、起業しながら他の企業に属することで、いろいろな知識や経験を得ることができ自社の成長にもつなげることができるかもしれません。
今後のテレワークにはこういった動きや変化をもたらしてくれるかもしれませんので、個人的にはもっと普及し認知度が上がっていけばと考えています。
新しい試みにはデメリットがつきもの
今までのお話は、あくまでも理想形であり私の経験や考えがほとんどになります。また上記の内容はメリットのみを抜粋して記載しましたが、新しい形や変化には必ずデメリットも存在します。
テレワークを導入することで、社員の管理がしにくくなったり動きが見えにくくなったりもします。また、今までの働き方と違うため評価制度の改善も必要になってきます。
労働者が複数の企業に属することでメリットもありますが、企業側からすると自社の業務を優先してほしいという考えが強くなり、複数の企業に属することを認めれないということもあるかもしれません。
社会保険の加入をどこの企業でするのかなども問題になってくるかもしれません。ですから、新しい働き方をすることでメリットもたくさんありますが、デメリットもあるのでいろいろと改善も必要かと思います。
ただし、テレワークを導入する企業は増えてきているのも事実なので、今後の働き方は様々な方向へと進んでいくのかもしれません。
私は個人的にもっとテレワークが普及し、企業と労働者の双方がバランス良くメリットを得られる働き方になればと思っています。
今回は、私の経験した内容や考え方がほとんどですが、将来のビジョンを一緒に見てもらえたら幸いです。長々と読んで頂きありがとうございました。